GATEWAY 2026

Threehorizons.

One company,

three doors.

世界と日本をつなぐ、医薬品・健康産業の架け橋

8+

パートナー国

10+

パートナー企業

2023

設立年

3

事業の扉

Partner Network

日本を起点に、8か国のパートナーと。

  • イタリア
  • インド
  • インドネシア
  • シンガポール
  • タイ
  • バングラデシュ
  • ほか

契約・取引実績のあるパートナーの所在国です(社名は非公開)。

日本とパートナー国を結ぶネットワーク図BANGLADESHINDONESIAINDIAITALYSINGAPORETHAILANDJAPAN
DOORS
02

Global Bridge

Import × Export

日本の英知を、世界へ。

海外医薬品・原料の日本市場参入、日本のOTC・サプリメントの海外展開。規制対応から物流まで一括支援します。

日本→海外海外→日本原料・製品流通
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03

garden

Supplement Development

ひとつの製品を、ともに育てる。

サプリメント・健康食品の企画から製造まで。OEM/ODM対応、原料調達、ブランディング支援をワンストップで提供します。

OEM/ODM原料調達ブランディング
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最新の発信

CEO 山本正也が NewsPicks で発信する、医療・ヘルスケアのインサイト

NewsPicks
2026年11月10日

コーヒー3杯と認知症リスク―大規模コホート研究の可能性と限界

約13万人を最長43年追跡した大規模コホート研究は、エビデンスの質という観点からも注目に値する。結論として「1日3杯程度」が認知症リスク低減と関連するという知見は、これまでの複数の観察研究と方向性が一致しており、一定の信頼性があると受け止めている。 ただし、解釈には慎重さが要る。観察研究である以上、コーヒー摂取量と認知症リスクの間に「関連」が見られたとしても、因果関係の確立には至っていない。健康意識の高い人がコーヒーを適度に飲む傾向があるといった交絡因子の問題は、どれだけ丁寧に補正しても完全には排除できない。 また、コーヒーに含まれるカフェインやクロロゲン酸の神経保護作用については基礎研究の知見もあるが、ヒトへの外挿はまだ慎重であるべき段階だ。睡眠への影響や心血管系への負荷を考えると、「認知症予防のためにコーヒーを飲む」という単純な行動推奨につなげるのは早計だろう。生活習慣全体の中でコーヒーを位置づける視点が、公衆衛生上は重要だと思う。

認知症予防疫学・コホート研究公衆衛生
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NewsPicks
2026年11月9日

GLP-1薬とNAIONリスク ― FDA警告の証拠水準と臨床対応

GLP-1受容体作動薬をめぐる安全性情報は、これまでも膵炎や甲状腺がんリスクとの関連が議論されてきた。今回FDAが警告を追加した非動脈炎性前部虚血性視神経症(NAION)は、視神経への血流障害による視力喪失リスクだ。 ただし、現時点での証拠水準は慎重に読む必要がある。FDAの表現は「因果関係を確立するには不十分」とされており、観察研究で得られた関連性の指摘にとどまっている。GLP-1薬の対象患者には糖尿病性血管障害や高血圧など、それ自体がNAIONのリスク因子となる背景疾患を持つ人が多く、交絡を除いた純粋なシグナルとして確定したわけではない。 医療現場で重要なのは、過剰に処方を萎縮させることなく、既存の眼科的リスク因子を持つ患者への問診と経過観察を丁寧に行うことだろう。肥満・2型糖尿病への有効性が明確なクラスである以上、ベネフィットとリスクのバランスを個別に判断する姿勢が求められる。日本でも同薬の適応が広がるなか、処方医と患者双方がこの情報を適切に共有できる仕組みが大切だと思う。

医薬品安全性GLP-1受容体作動薬薬事規制
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NewsPicks
2026年11月9日

若年脳卒中の増加 ― 医療の枠組みと予防体制の再設計

若年層の脳卒中増加という報告は、循環器疾患を高齢者の問題として捉えてきた従来の医療の枠組みを再考させる。肥満、高血圧、2型糖尿病といったリスク因子が若い世代に広がっていることは以前から指摘されてきたが、それが実際の発症率の上昇として可視化されつつある。 興味深いのは、この現象が米国に限らないという点だ。食生活の欧米化、身体活動の低下、慢性的なストレスと睡眠不足――これらは多くの先進国、そして日本においても共通する構造的変化だ。日本では若年脳卒中の疫学データが十分に蓄積されているとは言い難く、見えていないだけで似た傾向が潜んでいる可能性は否定できない。 脳卒中の後遺症は、高齢者と比べて若年層では就労や育児への影響が長期にわたる。QOLへのインパクトと社会的損失の大きさは相当なものになる。予防の観点から言えば、健診や保健指導が実質的に機能する年齢層を引き下げることや、リスクの早期スクリーニングを日常診療に組み込む仕組みづくりが求められる。疾患の「若返り」に、医療提供側の発想も追いついていく必要があると思う。

脳卒中・神経疾患予防医療・早期介入生活習慣病
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