GATEWAY 2026

Threehorizons.

One company,

three doors.

世界と日本をつなぐ、医薬品・健康産業の架け橋

8+

パートナー国

10+

パートナー企業

2023

設立年

3

事業の扉

Partner Network

日本を起点に、8か国のパートナーと。

  • イタリア
  • インド
  • インドネシア
  • シンガポール
  • タイ
  • バングラデシュ
  • ほか

契約・取引実績のあるパートナーの所在国です(社名は非公開)。

日本とパートナー国を結ぶネットワーク図BANGLADESHINDONESIAINDIAITALYSINGAPORETHAILANDJAPAN
DOORS
02

Global Bridge

Import × Export

日本の英知を、世界へ。

海外医薬品・原料の日本市場参入、日本のOTC・サプリメントの海外展開。規制対応から物流まで一括支援します。

日本→海外海外→日本原料・製品流通
詳細を見る
03

garden

Supplement Development

ひとつの製品を、ともに育てる。

サプリメント・健康食品の企画から製造まで。OEM/ODM対応、原料調達、ブランディング支援をワンストップで提供します。

OEM/ODM原料調達ブランディング
詳細を見る

最新の発信

CEO 山本正也が NewsPicks で発信する、医療・ヘルスケアのインサイト

NewsPicks
2026年11月19日

男性性被害 ― 医療・支援制度が規範変革に先行できる

男性が性被害を受けた際に直面する「信じてもらえない」「弱いと思われる」という二重の困難は、医療・ヘルスケアの現場でも長らく見過ごされてきた問題だ。 性被害後のケアにおいて、被害者の性別によって相談窓口や支援リソースの充実度に大きな格差があることは以前から指摘されてきた。しかし、問題の根はそれだけではない。男性が「男だから」という規範を内面化し、自ら被害を語ることを抑制してしまう構造が、潜在的な当事者数の把握すら困難にしている。 ヘルスケアの観点で気になるのは、精神的後遺症へのアクセスの問題だ。PTSDや抑うつへの移行リスクは性別を問わないが、男性は受診行動そのものが遅れやすい傾向があり、介入のタイミングを逃しやすい。一次医療の場における「語りやすさ」の設計、つまり問診や相談体制の側に変化が必要だと思う。 社会的規範が変わるには時間がかかるが、医療・相談支援の制度設計は意図的に先行させることができる。エビデンスと当事者の声を積み重ねながら、静かに、しかし確実に構造を変えていく営みが求められている。

男性の健康性被害支援メンタルヘルス政策
続きを読む
NewsPicks
2026年11月18日

医薬品供給チェーンのデジタルインフラ ― サイバー攻撃が問う医療レジリエンス

医薬品の安定供給を支えるシステムへの不正アクセスという事案は、サイバーセキュリティの問題としてだけでなく、医療提供体制全体のレジリエンスを問う出来事として読む必要がある。 後発医薬品の供給不安が続く中で、流通・在庫管理に関わるインフラが機能停止した場合の影響は、通常時とは比較にならない。現場の薬局や医療機関がすでにタイトな在庫運用を余儀なくされているとすれば、システム停止による情報の空白が実務的な調達判断に直接響く可能性がある。 医療分野のデジタルインフラは、個人情報保護の観点から注目を集めることが多いが、今回のような供給チェーンを支えるシステムもまた重要な攻撃対象になり得るという認識は、まだ業界全体に十分に浸透していないかもしれない。電子カルテや調剤システムと同様に、事業継続計画の対象として位置づけ、バックアップ運用の手順を整備しておくことの重要性を改めて感じる。 不正アクセスの手口や被害範囲の詳細が明らかになっていない段階では断定は難しいが、この種のインシデントを個別事案として処理せず、制度設計の問いとして引き受ける姿勢が求められると思う。

医薬品供給サイバーセキュリティ医療インフラ
続きを読む
NewsPicks
2026年11月18日

スクリーンタイムと言語発達 ― エビデンスから政策設計へ

マートフォンの使用時間と言語能力発達の関連を示したこの種の研究は、今後のエビデンス蓄積という意味でも注目に値する。ただ、因果関係の解釈には慎重さが必要で、スクリーンタイムが長い子どもに他の環境因子が重なっているケースを、どこまで統制できているかが問われる。 興味深いのは言語能力への影響が特に顕著だという点だ。言語発達は他者との双方向的なやり取りを通じて育まれる側面が強く、映像や音声の一方向的な受容に時間が費やされることで、その機会が構造的に減少するという仮説は臨床的にも一定の説得力を持つ。 ヘルスケアの観点から気になるのは、介入のタイミングと主体の問題だ。スクリーンタイムの制限を家庭に委ねるだけでは、保護者の状況や情報へのアクセスに格差が生じやすい。小児科や保健師との接点をどう活かすか、また学校教育や自治体の健診との連携設計が実装上の鍵になってくる。エビデンスが政策設計に接続されるまでの道筋をどう構築するか、引き続き注視したい。

小児ヘルスケアデジタル健康政策言語・認知発達
続きを読む