GATEWAY 2026

Threehorizons.

One company,

three doors.

世界と日本をつなぐ、医薬品・健康産業の架け橋

8+

パートナー国

10+

パートナー企業

2023

設立年

3

事業の扉

Partner Network

日本を起点に、8か国のパートナーと。

  • イタリア
  • インド
  • インドネシア
  • シンガポール
  • タイ
  • バングラデシュ
  • ほか

契約・取引実績のあるパートナーの所在国です(社名は非公開)。

日本とパートナー国を結ぶネットワーク図BANGLADESHINDONESIAINDIAITALYSINGAPORETHAILANDJAPAN
DOORS
02

Global Bridge

Import × Export

日本の英知を、世界へ。

海外医薬品・原料の日本市場参入、日本のOTC・サプリメントの海外展開。規制対応から物流まで一括支援します。

日本→海外海外→日本原料・製品流通
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03

garden

Supplement Development

ひとつの製品を、ともに育てる。

サプリメント・健康食品の企画から製造まで。OEM/ODM対応、原料調達、ブランディング支援をワンストップで提供します。

OEM/ODM原料調達ブランディング
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最新の発信

CEO 山本正也が NewsPicks で発信する、医療・ヘルスケアのインサイト

NewsPicks
2026年11月17日

「身長増加」目的の適応外使用 ― SNS情報環境と規制の構造的課題

SNSと「美容医療的感覚」が組み合わさることで、根拠の乏しい身体改造への敷居が下がっているという構造が、この記事には色濃く映し出されている。成長ホルモン分泌促進薬の用途外使用、さらにはがん治療薬にまで手を伸ばす若者が出ているという事実は、単なる健康リテラシーの問題として片付けるには不十分だ。 問題の核心は、効果への期待がリスク認知を上回る情報環境が形成されている点にある。成長ホルモン系の薬剤は内分泌系への介入であり、成人においては骨端線が閉じているため身長増加の効果自体が医学的に否定されている。それでも「試してみた」という体験談が拡散されれば、科学的根拠よりも個人の証言が選好される認知バイアスが働く。 医療規制の観点からは、個人輸入の実質的な抜け穴をどう扱うかが問われる。日本では未承認薬の個人使用は規制が難しく、プラットフォームの流通管理も限界がある。ヘルスリテラシーの啓発は必要だが、それだけでは構造的な解にならない。処方・販売経路の透明性確保と、副作用情報へのアクセス設計を並行して考えなければ、次の流行が起きたときに同じ問いを繰り返すことになる。

適応外使用ヘルスリテラシー医薬品規制
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NewsPicks
2026年11月17日

BMIを超える肥満評価 ― 科学的精度と現場実装の両立が課題

MIという指標が肥満評価の「標準」として世界中の臨床現場に定着した経緯を踏まえると、今回の研究は単なる指標の見直しにとどまらず、肥満という疾患概念そのものを問い直す動きとして注目に値する。 BMIの問題点はかねてから指摘されてきた。筋肉量が多いアスリートが「肥満」と判定される一方で、腹部内臓脂肪が蓄積していても「正常」とされるケースがある。BMIは体重と身長の比率に過ぎず、体脂肪の分布や質、代謝への影響を直接反映しない。今回の提言が腰囲や体脂肪率といった複合的指標の活用を示唆しているとすれば、臨床的には妥当な方向性だと思う。 課題は実装にある。BMIはその単純さゆえに普及した。代替指標が複雑になれば、一次医療や健診の現場での運用コストが上がり、特に医療資源が限られる地域での適用が難しくなる。日本においても、特定健診の判定基準や肥満症治療薬の処方要件との整合性をどう図るかは、制度設計上の実務的な論点になる。科学的精度と現場の実装可能性をどう両立させるか、引き続き注視したい。

肥満・メタボリズム診断基準・指標医療政策・制度設計
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NewsPicks
2026年11月16日

エボラ流行が最悪規模へ ― 技術・社会介入の両輪と日本の責務

エボラ出血熱の緊急事態宣言から半年が経過し、流行が史上最悪の規模になる可能性が指摘されている。感染症対策の文脈で忘れてはならないのは、アウトブレイクの規模は病原体の特性だけでなく、社会インフラ・保健システムの脆弱性が増幅要因として働くという構造だ。 今回の流行地域における課題は、医療アクセスの不均一さと地域住民の信頼構築の難しさに集約される。2014〜16年の西アフリカでの経験が示したように、感染拡大の抑制には接触者追跡・隔離・コミュニティとの対話が不可欠であり、ワクチンや治療薬の存在だけでは不十分だ。技術的介入と社会的介入の両輪が機能しなければ、収束は見通せない。 日本への直接的な感染リスクは現時点で低いとしても、グローバルヘルスセキュリティの観点からは対岸の火事ではない。国際的な資金・人材・技術支援の持続性が問われており、日本の貢献がどのように設計されているかを改めて問い直す局面だと思う。緊急宣言の形式的継続ではなく、実質的な抑止力の維持が今問われている。

感染症対策グローバルヘルス保健システム
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